FP3級過去問題 2009年9月学科試験 問32
問32
若い世代が老後資金を準備する際には、今後、公的年金の支給開始年齢が引き上げられるなど、制度が変わってしまう可能性があることや、将来の（①）によりお金の価値が下がってしまうリスク、すなわちインフレリスクなどについても考慮する必要がある。資金準備のアドバイスに際しては、一般に、預貯金、信託、債券などの（②）の高い商品による運用をベースとし、一部を投資信託などの収益性重視の商品を活用することが基本であるといわれている。- ① 物価上昇 ② 安全性
- ① 物価下落 ② 安全性
- ① 物価下落 ② 流動性
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正解 1
問題難易度
肢170.6%
肢218.2%
肢311.2%
肢218.2%
肢311.2%
分野
科目：A.ライフプランニングと資金計画細目：8.ライフプラン策定上の資金計画
解説
〔①について〕原則として年月が経過するごとに物価は上がっていきます。現在、100円で税込み11円の"うまい棒"が9本買えるとしても、30年後の将来にはうまい棒が20円に値上がりし5本しか買えなくなってしまうかもしれません。同じ100円であっても買えるものが約半分になってしまうということは、お金の価値が相対的に低下したと考えることができます。
物価上昇による金銭価値の相対的な低下を被るリスクをインフレリスクといいます。若い世代が老後資金を準備する場合、実際に使うのは遠い先になりますからインフレリスクを十分に考慮しなくてはなりません。
〔②について〕
預貯金、信託、債券などは元本割れのリスクが低い資産です。相場環境により資産が棄損するリスクが小さいの安全性の高い資産と言えます。
したがって、①物価上昇、②安全性 となる[1]の組合せが正解です。
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