給与所得者で確定申告の必要な人は次のような方々です。

• その年分の給与収入の金額が2,000万円を超える人
• 給与所得および退職所得以外の所得金額が合計で20万円を超える人
• 2か所以上から給与を受け取っている人で、従たる給与と他の所得の合計が20万円を超える人
• 雑損控除・医療費控除・寄附金控除を受けたい人
• その年初めて住宅ローン控除を受ける人　など

1. 不適切。住宅借入金等特別控除の適用を受けますが、2年目以降ですので、会社に必要書類を提出することで年末調整での適用を受けることができます。よって、確定申告は不要です。
2. 不適切。給与収入以外に一時所得がありますが、その額は20万円以下ですので確定申告の必要はありません。
3. [適切]。医療費控除の適用を受けようとしています。医療費控除は、年末調整で適用を受けられないので、給与所得者であっても確定申告をする必要があります。

したがって正解は[3]の"青山幸一"さんです。